2030年、看護師は本当に足りなくなる？不足の実態と今できること

2030年問題：需要増×供給不足の構造

2030年ごろ、日本では団塊の世代（1947〜1949年生まれ）が一斉に75〜83歳となり、医療・介護を必要とする人口が急激に増加します。厚生労働省の推計でも、看護師の需要は今後さらに高まるとされています。一方で、少子化と看護師養成校の定員割れが重なり、看護師の新たな供給は伸び悩んでいます。

地域格差がある「不足」の実態

NHKが公開した全国の看護師密度マップは、都道府県・地域によって看護師の充足状況が大きく異なる実態を可視化しました。都市部は比較的充足している一方、地方・農村地域ではすでに看護師が不足しているエリアが点在しています。2030年以降はこの地域格差がさらに広がると懸念されています。

養成校の定員割れ——次世代の供給が減っている

看護学校・大学の看護学部では、全国的に定員割れが増加しています。看護師という職業の魅力は高い一方、実習の多さ・国家試験の難しさ・就活の特殊さなどから入学希望者が伸び悩んでいます。これは、2030年代以降の看護師の新規供給が細ることを意味します。国もこうした状況を踏まえ、看護師を含む多職種の安定養成に向けた対策を進めています。

今の看護師・看護学生にとって何を意味するか

• 引く手あまたの状況が続く——転職・再就職のハードルが低い
• スキルの高い看護師（特定行為研修修了者など）の価値はさらに高まる
• 勤務地・診療科の選択肢が広がりやすい
• 地方・郊外への転職では処遇改善や住宅支援を設ける病院も
• 看護学生にとっては、就職先の選択肢が今後も豊富に続く可能性が高い

今できること——まず自分の相場を知る

需要が高い時期だからこそ、自分の市場価値を把握しておくことが大切です。現在の給料が相場と比べてどうかは 給与診断 で、各病院の転職給与の比較は 転職モデル月収ランキング で確認できます。転職を急ぐ必要はなくても、「今なら有利な条件で動ける」という認識はいざというときに役立ちます。病院選びの視点は 大学病院 vs 市中病院 や 病院の選び方 も参考にしてください。

※本記事の将来予測は公開されている政府・研究機関の資料をもとにした情報です。実際の状況は変化する可能性があります。詳細は厚生労働省の公式情報をご確認ください。